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パラレルワーカーという新たな働き方~副業・兼業からみる自立型人材の必要性~

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パラレルワーカー
みなさんはご存知でしょうか。複数の仕事を、複数の収入減をもつ働き方です。
多様な働き方を認めるうえで「副業」も話題にあがることの多いテーマですね。

注目される新たな働き方「兼業・副業」

昨年度、首相官邸に設置された「働き方改革実現会議」において、「兼業・副業などの柔軟な働き方」が議題に取り上げられました。

政府は企業が抱える有能な人材を幅広い分野でも活躍させようと、副業・兼業などの柔軟な働き方を促進しています。さまざまな職場に触れることで、従業員の成長に繋がり、企業にとっても「副業・兼業」の経験を本業へ生かしてもらうなどのメリットがあります。
株式会社リクルートキャリア兼業・副業に対する企業の意識調査によると、
兼業・副業を容認・推進している企業は全体の22.9%。(※正社員を対象とした調査結果)
大手企業を中心に社員の「副業」を認めるケースが増えてきています。
副業禁止ならぬ、専業禁止を宣言する株式会社エンファクトリーといった会社も出てきています。

「副業」によるメリットとは

「全国就業実態パネル調査2017」(リクルートワークス研究所)によると、副業・兼業を行っている方が33.7%と、副業・兼業をしていない人(27.6%)と比べて仕事を通じた成長実感が高いという結果が出ています。
企業にとっては、副業・兼業により高まった能力やスキルを、自社で生かせるメリットはあるようです。

今まで従業員の能力の向上を求めるといったとき、上司の育成や研修に答えを求めることが多かったかと思います。
副業はもう一つの選択肢の一つになるのかもしれませんね。

人材不足解消の一手に?!

また、生産年齢人口の減少が叫ばれている昨今。
社内・社外を問わず、その知識や経験を持った人が仕事を行うことで、人材不足の解消につながるケースも多くなるでしょう。
脳科学的には集中できる時間は90分が最大といったデータもあります。1社の仕事に固定されず複数社の仕事を行うことは生産性が高まることにもつながるかもしれません。

自立型人材の必要性

副業・兼業を進めるうえで、働く側の自己管理能力やタイムマネジメントが重要視されると思います。

優先順位を自らが決める、「自立」がより求められるようになるでしょう。
企業が副業や兼業推進する懸念点として長時間労働の助長になるのではないか、といったところもあるようです。仕事をする上で自らが目標をたて、タスクを管理し実行する、こういったことが身についている人であれば、たとえ副業・兼業をしてもそういった心配はないと思います。

副業や兼業、パラレルワーカーがひろがっていくであろう将来。
指示を待つ人間ではなく、自ら考え、自ら動くー自立型人材がより必要とされる時代になると思われます。

そして、副業を推進する様々な企業がつながることよる横断的な自立支援の仕組みが必要になるかもしれません。
新たな時代、新たな働き方ー楽しみですね!

みさ
Be&Doでマーケティング・広報を担当しております。二人の娘がおります。子育てや仕事の中での気づきについても書いていきたいと思います!

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