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危機感をあおっても従業員は行動を起こしません。

ある中堅企業の社長と立ち話をしました。

その会社は創業〇十年の老舗。経営状態は安定していて、無借金経営。
その会社の商品はロングランヒットを続けているので、ほぼ、その単一商品のみで業績を保っています。

しかし、時代の変化は激しく、経営者とすればこのままでは先行きが不安です。現に原材料の値上げで、利益は年々減ってきています。
社長は言います。「このままではいけない、新しいチャレンジを始めないと、と従業員に言っても、彼らは危機感がまるでないので、何もしようとしない。」というのです。
たしかに、この状況では従業員は危機感など、いくら言っても理解できないだろうなと思いました。

ただ、どうでしょう。従業員は危機感をあおると動くのでしょうか。

一体感や連帯感が強いと、危機感を共有することが行動の後押しになるということはありますが、長年、安定した環境下にいる人たちに急に危機感を持て、と言ったところで、自分事には捉えにくいでしょう。下手すると転職しようとする人も出てきてしまいます。

自発的にチャレンジに向かわせるならば、危機感を共有するより、イノベーションにつながる目標を立て、自己効力感を高めるほうがよほど効果があります。

自己効力感を高め、社員が自走、共創する仕組みを促す仕組みとして当社のHabi*doをぜひ経営者の方にはお試しいただきたいですね!

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石見 一女
石見 一女
Be&Do代表取締役/組織・人材活性化コンサルティング会社の共同経営を経て、人と組織の活性化研究会(APO研)を設立運営。「個人と組織のイキイキ」をライフワークとし、働く人のキャリアと組織活性化について研究活動を継続。

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