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キャリアショックの時代にどう対応するか

キャリアショック。想定外の環境変化や状況変化によって短期間のうちに積み上げてきたキャリアや描いてきたキャリアの将来像崩壊してしまうことをいいます。 変化の激しい時代を生きるビジネスパーソンの誰もが、こうした危機にさらされています。

ですが実際のところ、多くの方が日々の仕事に追われるばかりで、将来の自分について考え行動することはできていないのではないでしょうか。

今回は誰にでも起こりうるキャリアショックについて考えていきます。

変化の時代

働き方改革、人生100年時代、そして新型コロナウイルスの感染拡大。私たちの働く環境、働き方、そして仕事自体も大きく変化しています。

 

昭和から平成に移り変わった1989年、 新語・流行語大賞に「24時間戦えますか」がランクインしていました。バブル崩壊やリーマンショックを経て、「働き方改革」の重要性が叫ばれるようになり、残業時間は制限されるように。仕事量だけでなく、仕事効率が重要視されるように変化しました。

今後さらに超高齢化社会に入ると考えられ、まさに人生100年時代を迎えようとしています。シニア世代はもちろんのこと、40代50代の現役世代、そしてさらに若い世代においても、学んでスキル能力開発していく学び直しの必要性も出てきました。

また、新型コロナウイルス感染症の拡大も大きな変化をもたらしましています。企業活動のリモート・オンライン化が一気に進み、単なるコロナ禍への対応だけでなく、今後のデジタル社会における生き残りに向けた取り組みが進められています。

こういった急速な変化の中、今まで積み上げてきたキャリアそのものが通用しなくなり、キャリアチェンジを余儀なくされる。また企業が求める・求められる人物像が一気に変わるといったことが起きています。

アメリカの場合

ではどうすればキャリアショックに備えることができるのでしょうか。キャリアチェンジが多く見られるアメリカの場合をみていきます。

アメリカでは、社会人のキャリアチェンジや大学入学は当たり前です。米国労働統計局の調査によると、アメリカでベビーブームの後期(1957-64年)に生まれた人は、18歳から54歳までの間に平均12.4の仕事を変えています。
アメリカでは学生の年齢層が幅広く、大学で学び直す、希望する職業の訓練を受ける、専門資格取得する、といったことが普通に受け入れられています。

ボランティア大国としても有名なアメリカでは、ボランティア活動での実績が高く評価されることも多く、ボランティアのポジションからから正規の社員として採用される場合も珍しくはありません。
またインターンシップは学生だけでなく社会人も、企業・団体の中で研修生として働き、将来のキャリアに関連のある就業経験を積むことができる環境があります。

アメリカで働く人々は、自身のやりたいことを見つけた場合には、大学や職業訓練学校に入学、インターンシップやボランティアに参加するなど、自ら行動することでキャリアを磨いていくのです。

キャリアコンピタンシーの重要性

キャリアショックを目の前にして対応する力はどのように養えばいいのでしょうか。

勤めている会社の経営方針や人材育成方針にのみ言われるままに従うことは、キャリアショックにつながりかねません。
社内でのキャリアを順調に伸ばしていても、それが社外で通用するとは限らないのです。

予想外のキャリアショックに対しても柔軟に対応できる能力を身に着けることが必要。キャリアショックに備える行動、その能力である「キャリアコンピタンシー」が求められます。行動力・思考力・分析力・自立性を身に付けることが必要。

コンピタンシーは簡単には身につきません。実際にその状況に追い込まれ、行動し、その場を自ら切り開く。それがよい結果となると次も挑戦しようとなる。このサイクルを繰り返すことで定着していきます。
努力も時間も必要です。

個人としての努力や行動はもちろん大切ですが、企業側も社内の流動化を推進する、意識づけをする、チャンスの場を与えるといった、社員のキャリア自律への努力が必要とされるでしょう。キャリアコンピタンシーを身に着けていくきっかけを与えたり、アドバイスしていくことが求められています。

まとめ:キャリアショックに負けない

終身雇用、年功序列が崩壊。日本的経営が難しくなっている今、キャリアショックがいつだれに起きてもおかしくない状況です。
ある日突然自身の会社が外資系になる、上司が外国人になったり、公用語が英語になったりという事例は、今まさに起こっています。

5年後、10年後さえも分からないこの世の中で、どのようにして自律的なキャリアをつくっていくのか。また企業側はキャリア自律をどう支援していくのか。
キャリアコンピタンシーは簡単には身に付きません。だからこそ今すぐこの現実に向き合うことが求められています。

 

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